減配されたら売るべきか|39件を追ったら7割は元に戻った

減配39件のうち74%が元の配当に戻った 保有51銘柄の記録
よう

2024年3月にジャックス(8584)を買った直後、会社が配当予想を引き下げました。高配当だと思って買ったのに、いきなり減配です。

このとき本気で迷いました。売るべきなのか、待つべきなのか。調べても「減配は売りのサイン」と「気にせず持ち続けよう」の両方が出てきて、どちらも根拠がはっきりしません。

それなら自分で数えようと思い、いま持っている51銘柄の配当を、さかのぼれるところまで全部さかのぼりました。結果、減配は39件見つかりました。そのうち何件が元に戻ったのか、という記録です。

この記事の要点

  • 51銘柄をさかのぼると、減配は39件27銘柄(全体の53%)が一度は減配していた
  • そのうち74%(29件)は元の配当水準に戻った
  • 戻るまでにかかった年数は中央値2年14件は1年で戻っている
  • 戻らなかったのは10件。共通しているのは「一時的な落ち込みではなかった」こと
  • 私が保有中に経験した減配はビックカメラ・リログループ・アマダ・ジャックスなど。前の3つはすでに減配前を超えた
  • 結論:減配だけを理由にはすぐ売らない。ただし減配の理由が構造的なら別

51銘柄をさかのぼったら、減配は39件あった

保有51銘柄に起きた減配の件数 2010年から2025年までの年別グラフ
保有51銘柄の配当実績(IRBANK)をもとに筆者作成。決算期ベース

27銘柄(51銘柄の53%)が、一度は減配を経験していました。つまり高配当株を50銘柄も持てば、半分は途中で配当を減らすということです。

2011年(6件)と2021年(7件)に山があります。前者は東日本大震災の影響が出た期、後者はコロナです。大きな出来事があると、まとめて減配が起きるという形がはっきり出ています。

逆に言えば、それ以外の年も毎年1〜4件は起きています。減配は特別なことではありません。

数え方

あとから検証できるように、数え方を書いておきます。

  • 対象は2026年8月時点で保有している51銘柄。過去に売った銘柄は含めていません
  • 出典はIRBANKの配当実績。株式分割を調整した後の金額で比べています
  • 「前の期より年間配当が減った」ものを1件として数えました。会社予想ではなく実績です
  • 次の2つは除外しました:①ソフトバンク(9434)の2019年3月期以前(上場は2018年12月で、それ以前は親会社向けの配当)②東急不動産HD(3289)の2014年3月期(経営統合初年度の変則決算)

そして74%は、元の配当に戻っていた

減配されたあと元の配当に戻るまでにかかった年数 39件中29件が回復した棒グラフ
減配前の年間配当を上回るまでにかかった年数。筆者作成
戻るまでの年数件数
1年14件
2年6件
3年4件
4年3件
5年2件
まだ戻っていない10件

39件のうち29件(74%)が、減配前の水準まで戻っていました。しかも14件は翌期にはもう戻っています

中央値は2年です。減配された次の期か、その次の期には戻っている、というのが多数派でした。

この数字を先に知っていたら、ジャックスのときにあれほど迷わなかったと思います。減配は多くの場合、一時的なものでした。

戻らなかった10件には、共通点があった

とはいえ、4件に1件は戻っていません。中身を見ます。

決算期銘柄減配いま
2016年3月期アトム(7412)5円 → 2円0円
2017年3月期日本航空(9201)120円 → 94円96円
2020年3月期日本航空(9201)110円 → 55円96円
2020年3月期ANAホールディングス(9202)75円 → 0円65円
2021年3月期サンマルクHD(3395)62円 → 44円52円
2022年3月期アトム(7412)2円 → 0円0円
2023年3月期JFLA HD(3069)4円 → 0円0円
2023年3月期デンカ(4061)145円 → 100円100円
2024年3月期蔵王産業(9986)109円 → 100円105円
2025年3月期ジャックス(8584)220円 → 190円200円

見ていくと、3つのタイプに分かれます

  • ①まだ途中のもの:ジャックス(2025年)、蔵王産業(2024年)、デンカ(2023年)。減配から日が浅く、これから戻る可能性があります
  • ②水準そのものが変わったもの:日本航空、ANA。コロナで一度ゼロになり、いまは戻していますが、減配前の水準にはまだ届いていません
  • ③業績が回復していないもの:アトム、JFLA HD。この2つは配当がゼロのままです

つまり「戻らない」と「まだ戻っていない」は違うということです。判断を分けるのは、経過した年数と、業績が回復しているかどうかでした。

私が保有中に経験した減配

39件のうち、いま持っている銘柄で起きたものを並べます。下の2件(アマダ・サンマルクHD)は、私が買う前の減配です。

決算期銘柄減配その後
2020年8月期ビックカメラ(3048)20円 → 13円4年で回復。いま41円(減配前の2倍)
2021年3月期リログループ(8876)29円 → 19円1年で回復。いま69円
2021年3月期アマダ(6113)48円 → 30円2年で回復。いま62円
2021年3月期サンマルクHD(3395)62円 → 44円いま52円。まだ戻っていない
2022年3月期アトム(7412)2円 → 0円ゼロのまま
2023年3月期JFLA HD(3069)4円 → 0円ゼロのまま
2025年3月期ジャックス(8584)220円 → 190円いま200円。回復の途中

※アマダとサンマルクHDは、減配のあとに購入した銘柄です

ビックカメラ|4年待ったら2倍になった

コロナで20円から13円に減りました。当時は残念でしたが、売っていません。その後2024年8月期に33円、2025年8月期に41円と、減配前の2倍を超えました

4年かかりましたが、待った意味はありました。経緯はビックカメラ(3048)の株主優待|12年保有で配当が4倍になった記録に書いています。

ジャックス|迷った銘柄はいまどうなったか

この記事を書くきっかけになった銘柄です。2024年3月に買って、その期の配当は220円。翌2025年3月期に190円へ減配されました。

そして2026年3月期は200円まで戻っています。まだ220円には届きませんが、減っただけで終わってはいません

このときの判断はジャックス(8584)で-33%|高配当だと思って買った株が下がり続けた理由に書きました。株価は下がったままですが、配当は戻りつつあります。

コロナのときは何が起きたか

2020年から2022年にかけて、減配は12件ありました。

そのうち8件(67%)が回復済みで、平均1.9年で戻っています。航空2社のように水準が変わったものもありますが、大半は数年で元に戻りました

もしあのとき「減配されたから」という理由だけで売っていたら、その後の回復を受け取れませんでした。いちばん下がったところで手放すことになったはずです。

減配されたとき、私が見るようになった3つ

39件を数えたあと、自分の中で見るポイントが決まりました。

  • ① 減配の理由が一時的か、構造的か。コロナや災害のような外の要因なら戻りやすい。事業そのものが縮んでいるなら戻りにくい。アトムとJFLA HDが戻らないのは後者だからです
  • ② 減配前に無理をしていなかったか。それまでの配当性向が高すぎた場合、減配は「正常化」であって悪い話とは限りません。サンマルクHDは減配前の配当性向が88.9%でした
  • ③ 配当以外に持つ理由があるか。優待が続いているなら、配当が止まっても持ち続けられます。JFLA HDは配当も優待も消えたので、この支えもなくなりました

逆に見なくなったのは株価です。減配の発表で株価は下がりますが、配当が戻るかどうかは株価ではなく業績が決めます

結論|減配だけを理由にはすぐ売らない

39件を数えて出た答えは、減配されてもすぐには売らない、です。

理由は単純で、74%は戻るからです。中央値2年、14件は1年で戻っています。減配の発表直後に売ると、いちばん安いところで手放すことになりやすい

ただし「持ち続ける」と「放っておく」は違います。減配から2〜3年たっても業績が戻っていないなら、それは一時的なものではなかった、ということです。私はそこで考え直すようにしています。

アトムとJFLA HDは、まさにその状態です。それでも売っていないのは、この2つはもともと優待目的で買った銘柄で、配当以外の判断軸があるからです。

まとめ

買った直後に減配され、売るべきか迷ったので、保有51銘柄の配当をさかのぼって数えました。減配は39件、27銘柄。そのうち74%は元に戻り、中央値は2年でした。

この数字を知る前と後とで、減配のニュースの見え方が変わりました。以前は「持っている株が減配」と聞くだけで動揺していましたが、いまはまず理由を見て、一時的かどうかを考えるようになりました。

高配当株を50銘柄も持てば、半分は途中で減配します。減配は避けるものではなく、起きる前提で付き合うものというのが、13年ぶんの数字を見ての結論です。

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※件数はIRBANKに掲載された各社の配当実績をもとに筆者が集計したもので、集計方法によって数は変わります。記載の数値は2026年8月時点のものです。

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ABOUT ME
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大学生の頃に金融投資を知り、社会人になるタイミングで金融投資を始める。インデックス投資を中心に資産を拡大していき、2023年に高配当株投資とFIREを知り、それをきっかけにFIREを目指すべく高配当株投資を始める。 2024年には月平均5万円の配当金を受け取れるようになり、さらなる配当金の増加に向けて尽力中。
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