ラウンドワン(4680)高配当+株主優待あり|実際に保有した感想

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企業概要、配当金利回り

  • 社名
  • 業種
    • サービス業
  • 上場金融商品取引所
    • 東京証券取引所 プライム市場(銘柄コード 4680
  • 事業内容
    • ボウリング・アミューズメント・カラオケ・スポッチャ(スポーツを中心とした時間制の施設)等を中心とした、地域密着の屋内型複合レジャー施設の運営
  • 株価
    • 835円(2024年3月19日時点)
  • 配当金
    • 12.00円(2024年3月期予想)
  • 配当金利回り
    • 1.44%(上記の株価、配当金をもとに算出)
  • 筆者購入時価格
    • 127円(簿価利回り9.45%)

株価の10年チャートは以下のグラフのとおりです。

ラウンドワンと聞くと、ボウリングスポッチャゲームセンターのイメージが思い浮かぶ人が多いのではないでしょうか。私も学生時代は地元のラウンドワンに行って、スポッチャやゲームセンターで遊んでいました。

創業は1980年(昭和55年)です。1997年に大阪証券取引所市場第二部上場、1998年に東京証券取引所市場第二部上場(その後1999年に一部上場に変更)で、上場してからは25年ほどの会社です。

2度のボウリングブーム

ボウリングはアメリカから日本に伝来しましたが、日本初のボウリング場は1952年に東京に出来ました。当時のボウリング場は場内にレストランなどが併設された当時では最先端の娯楽施設になっていました。

1970年代のボウリングブーム

ボウリングは1964年の東京オリンピックの公式競技としても採用され、プロボウラーも続々と登場しました。私が昔の女子プロボウラーとして思いつく中山律子さんは、1970年代に活躍されていました。

しかし、1973年のオイルショックが景気に大きな影響を与え、新規のボウリング場の建設は減少し、1970年代後半には既存のボウリング場の経営も悪化し、ボウリング場の数も減っていきました。

1980年代後半~1990年代前半のボウリングブーム

バブル景気による経済活性化とレジャーの多様化もあり、カラオケやゲームセンターなどの娯楽施設が増え、ボウリング場も続々と数が増えていきました。家族や会社の人と一緒によくボウリングに行くような娯楽として定着し、今のバブル世代の方々にとってはボウリングは身近なものとなっていました。

なお、ラウンドワンは1980年創業ですので、この2回のブームのちょうど中間頃の操業です。以前現社長の株主向け説明会に参加したことがあるのですが、元々創業したボウリング場の経営が悪化し、現社長がそれを買い取って立て直して今のラウンドワンという会社ができた、と仰っていました。

バブル崩壊後~コロナ禍

バブル崩壊後はボウリングブームが落ち着き、ラウンドワンも経営が苦しくなってきました。このため、ラウンドワンもサービス拡大として、カラオケルームの設置の開始、スポッチャフロアを導入した店舗の展開を進めていき、2010年にはアメリカのカリフォルニア州に、海外1号店となるプエンテヒルズ店をオープンしています。

日本国内の店舗拡大も着実に進めていたところですが、一方で少子高齢化の波もあり、国内市場の拡大も限界が見えてきているところで、コロナ禍となりました。

ラウンドワンもかなりの影響を受け、2021年の業績は売上が前年比約40%減、当期純利益が前年の約48億に対して約180億の赤字になりました。

しかし、直近では業績はV字回復していまして、米国での事業が好調であり、2023年度決算では、日本事業の営業利益6,580百万円を超える11,543百万円となり、米国での事業が非常にうまく拡大している状況です。

銘柄購入理由

ラウンドワンを購入したのは2012年で株主優待銘柄を買い漁っている時期であり、購入理由は株主優待目的でした。当時もそこまで配当が多い銘柄ではなかったため、どちらかというと株主優待込みでないこともないかな、という感じで購入していました。

昔からバイアンドホールドでずっと保有していたため、現在の株価上昇を踏まえると、12年ほどで約6.6倍となっていますので、簿価ベースの利回り9.45%で高配当株になってしまいました。現在は業績拡大期ですので、高配当というよりはグロース寄りの銘柄になると思います。

また、2022年9月には株式分割(1株→3株)が行われ、2023年6月からは分配金と株主優待が年4回(3月、6月、9月、12月末基準)となり、株主優待の内容も拡充されました。

ラウンドワン株主優待

株主優待は前項でも言及したとおり、現在は年4回となっています。

500円割引券は1,000円以上の利用、かつ1名につき1枚使用可能ですので、使用の際は注意ください。
例えば、スポッチャで1人当たりの料金が2,000円で、4人で行った場合は4枚使用可能です。

所有株式数株式優待の内容(1回当たりの内容)
100株以上300株未満【500円割引券】枚数:1枚 有効期間:約6か月
300株以上1,500株未満【クラブ会員入会券】枚数:1枚 有効期間:約6か月
【500円割引券】枚数:3枚 有効期間:約6か月
1,500株以上3,000株未満【シルバー会員入会券】枚数:1枚 有効期間:約6か月
【500円割引券】枚数:5枚 有効期間:約6か月
3,000株以上6,000株未満【ゴールド会員入会券】枚数:1枚 有効期間:約6か月
【500円割引券】枚数:8枚 有効期間:約6か月
6,000株以上【プラチナ会員入会券】枚数:1枚 有効期間:約6か月
【500円割引券】枚数:10枚 有効期間:約6か月
引用:株主優待制度のご案内

※上記に加えて、【健康ボウリング教室・レッスン優待券】が1枚(有効期間約6か月)が付与されます。

なお、会員入会券は、ラウンドワンのクラブ会員の金券で、これを利用するとラウンドワンのサービスが割引価格で利用できます。
(ラウンドワン)お得な会員制度のご案内

株主優待の実質利回り計算

いま100株購入した場合の実質利回り

執筆時点(2024年3月19日時点)の株価835円で100株購入した場合の利回りを試算します。

項目金額・率
投資金額83,500円
年間配当1,200円(12円×100株)
配当利回り1.44%
年間優待2,000円相当(500円割引券×4回)
優待利回り約2.40%
総合利回り約3.84%

ただし、優待利回りを実現するには注意点があります。

  • 500円割引券は「1,000円以上の利用、かつ1人につき1枚」という制限がある
  • 年間2,000円相当の優待を使い切るには、年4回×1,000円以上=最低4,000円の利用が必要
  • ボウリング・スポッチャ・ゲームセンターを利用しない人は、優待の実質利回りはゼロ
  • 利用頻度の高い人ほど実質利回りは高くなる

簿価ベース(長期保有者)の利回り

筆者のように2012年に購入していた場合、簿価ベースの利回りは大きく異なります。

項目金額・率
簿価(株式分割反映済)127円/株
配当利回り(簿価ベース)9.45%
優待利回り(簿価ベース、100株換算)約15.7%

長期保有していると、配当だけで簿価ベース10%近い高配当株となり、加えて優待も大きな付加価値となります。

12年保有してわかった、長期優待銘柄の特徴

2012年に株主優待目的で購入してから12年、ラウンドワン株を保有し続けてきた経験から、長期優待銘柄について感じたことが3つあります。

① 株主優待制度は時代とともに変化する

購入当時は年2回(3月・9月)の優待でしたが、2023年6月からは年4回(3月・6月・9月・12月)に拡充されました。また、会員入会券などの内容も時代に合わせて見直されています。配当だけでなく優待も成長することがある、というのは長期保有の楽しみの一つです。

② 株式分割で保有株数が増えることがある

2022年9月には1株→3株の株式分割が行われました。株主優待を活用する立場では、保有株数が増えても優待は1人につき1枚の制限があるため恩恵は限定的でしたが、配当の受取総額は増えました。

③ 業績悪化期を乗り越える必要がある

ラウンドワンも2021年はコロナ禍の影響で売上が前年比約40%減、180億円の赤字を経験しました。株価も大きく下げ、優待目的とはいえ不安になる場面はありました。しかし、米国事業の成長で業績はV字回復し、今では海外売上が国内売上を超える規模に育っています。「業績の谷を乗り越えてくれる経営力があるか」を見極めることが、長期優待銘柄では重要だと改めて感じました。

いま購入を検討する人へ:チェックポイント5つ

ラウンドワンを今から購入する場合、以下の5点をチェックすることをおすすめします。

1. ラウンドワンの利用頻度はどれくらいか

株主優待を実質利回りとして享受するには、年4回・各1,000円以上の利用が必要です。家族や友人とよく行く人は優待メリットが大きい一方、利用しない人にとっては配当1.44%だけの判断になります。

2. 高配当株として見るか、グロース株として見るか

執筆時点の配当利回り1.44%は、高配当株としては低めです。米国事業の急成長を見ると、むしろ業績拡大期のグロース銘柄としての性格が強くなっています。どちらの軸で判断するかを最初に決めることが重要です。

3. 米国事業の成長持続性

2023年度決算では米国事業の営業利益が国内事業を上回りました。今後の業績は米国事業がカギとなります。為替動向(円安・円高)も業績に影響します。

4. 国内事業の構造的課題

国内は少子高齢化による市場縮小という構造的な逆風があります。国内事業の効率化・撤退判断が今後どう進むかを注視する必要があります。

5. 株主優待は持続するか

株主優待は企業の裁量で変更・廃止される可能性があります。優待目的で購入する場合、優待だけが投資判断のすべてにならないよう注意が必要です。

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大学生の頃に金融投資を知り、社会人になるタイミングで金融投資を始める。インデックス投資を中心に資産を拡大していき、2023年に高配当株投資とFIREを知り、それをきっかけにFIREを目指すべく高配当株投資を始める。 2024年には月平均5万円の配当金を受け取れるようになり、さらなる配当金の増加に向けて尽力中。
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