投資方針

新NISAの投資方針|アラフォー独身が高配当株を選ぶ理由

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当ブログは高配当株投資を中心に発信していますが、2024年から開始した新NISAでも合わせて投資をしています。

①新NISAについて

新NISAは、毎年の投資枠最大360万円で、内訳は以下のとおりとなっています。

金融庁新NISAポイント:https://www.fsa.go.jp/policy/nisa2/about/nisa20
金融庁新NISAポイント:https://www.fsa.go.jp/policy/nisa2/about/nisa2024/index.html

高配当株は成長投資枠を使用して行うことはできるのですが、高配当株投資は通常の特定口座で行い、新NISA枠は使用しないことで、管理の手間を簡略化させるということとしています。

②投資枠について

新NISAは「つみたて投資枠(120万円)」と成長投資枠(240万円)」を満額投資することで、最短5年で枠を埋めきることができます。
しかし、今回は毎月一定ペースでの投資を行うことを前提とした投資としたいため、つみたて投資枠のみを使用し、「毎年120万円×10年」で枠を埋めきる想定で投資をしています。

③投資銘柄について

つみたて投資枠を使用する場合、金融庁での「つみたて投資枠対象商品届出一覧」から商品を選択することとなります。
結論から言うと、「eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)」を毎月10万円購入することとしています。

eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)を選ぶ理由

まず、分散投資で積立といった場合、よく考えられる投資方法として、

  • 全世界株式ファンド
  • 米国投資ファンド

の2つが挙げられますが、今回は後者の「米国投資ファンド」を選択しています。様々な意見はあると思いますが、私としてはアメリカの経済成長を少なくとも今後30年程度は期待していること、アメリカの大企業は基本的にグローバル展開していることがほとんどであり、グローバルの経済の状況は間接的にアメリカ企業の業績に反映される、という考えです。

また、「米国投資ファンド」とした場合に、米国株式全体またはS&P500等いくつか指数がありますが、ここではS&P500を選択しています。その理由としては、S&P500は米国全体から500社をピックアップした指数であり、企業の業績に応じて500社の入れ替えが頻繁に行われており、ある意味リバランス的な作用をもたらしていると解釈できるためです。

④ なぜ「つみたて投資枠のみ・毎月10万円」にしているのか

新NISAは最短5年で1,800万円の非課税枠を埋めることもできますが、私はあえて「つみたて投資枠のみ・毎月10万円・10年かけて」という方針にしています。理由は3つあります。

  • 時間分散でリスクを抑えるため:一度にまとまった額を投資すると、高値づかみのリスクがあります。毎月一定額を10年かけて積み立てることで、購入価格が平準化され、相場の上下に振り回されにくくなります(ドルコスト平均法)。
  • 無理のない金額で続けるため:毎月10万円は私の収入から無理なく捻出できる金額です。生活を圧迫してまで枠を急いで埋めるより、長く続けられるペースを優先しています。
  • 高配当株投資と役割を分けるため:新NISAは「将来に向けた資産形成(値上がり益)」、特定口座の高配当株は「今の生活を豊かにする配当金(インカム)」と、目的を明確に分けています。

「枠を早く埋めること」が目的化してしまうと、相場が高いときに無理に買ってしまいがちです。私にとって新NISAはあくまで長期の資産形成手段なので、焦らず淡々と積み立てることを最優先にしています。

⑤ 新NISAを始めて感じたメリットと注意点

実際に新NISAで積立投資を始めてみて感じたのは、「非課税の恩恵は長期になるほど大きい」ということです。通常の口座では利益に約20%の税金がかかりますが、新NISAではこれがゼロになります。複利で資産が育つほど、この差は大きくなっていきます。

一方で注意点もあります。新NISAは損益通算ができないため、損失が出た場合に他の利益と相殺できません。だからこそ、短期で売買するのではなく、長期で持ち続けられる対象(私の場合はS&P500)を選ぶことが重要だと考えています。

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当ブログの内容は、あくまでも個人の意見に基づく情報提供であり、投資に関するアドバイスではありません。投資の判断は、ご自身の責任で行うようお願いします。

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大学生の頃に金融投資を知り、社会人になるタイミングで金融投資を始める。インデックス投資を中心に資産を拡大していき、2023年に高配当株投資とFIREを知り、それをきっかけにFIREを目指すべく高配当株投資を始める。 2024年には月平均5万円の配当金を受け取れるようになり、さらなる配当金の増加に向けて尽力中。
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